高断熱
どの住宅においても現在の断熱材の基準において最高レベルの次世代省エネ基準レベル以上の高断熱を基本としています。平成１２年から施行された、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法）の住宅性能表示基準でいうと、旧省エネ基準は等級２、新省エネ基準は等級３、次世代
省エネ基準は等級４に概ね該当します。
断熱工法は外断熱・充填断熱・FP工法等ご要望や御予算等に合わせて設計は進めておりまして、すべてにおいて実績もあります。断熱性能には、大きく分けて旧省エネ基準、新省エネ基準、次世代省エネ基準の３段階の性能に分けられます。
旧省エネ基準
昭和54年10月施行の「エネルギーの使用の合理化に関する法律」（省エネ法）により定められた住宅の省エネルギーに関する基準。住宅金融公庫の融資基準として運用され、当時ほぼ無断熱であった温暖地の住環境性能の改善に一役かいました。その後、平成4年により性能の高い「新省エネ基準」が制定されます。
新省エネルギー基準（平成４年基準）
全国的に断熱材の使用を促し、気密住宅や日射遮蔽などの概念を盛り込んだ、平成４年に制定された住宅の省エネルギーに関する基準。住宅金融公庫の割り増し融資の形で運用され、省エネルギー住宅の普及に一役かったが、より強化された次世代省エネルギー基準が平成11年に制定されました。
次世代省エネルギー基準（平成11年基準）
住宅におけるエネルギー消費にともなう温室効果ガス（二酸化炭素、フロン類）の排出削減を目的に、平成11年3月30日に旧建設省・通産省によって「住宅に係わるエネルギーの使用の合理化に関する基準」として告示されました。当時、次世代省エネルギー基準は、旧住宅金融公庫融資の建設基準として採用されていましたが、現在ではフラット35の建設基準として引き継がれています。
